「ターゲットの動向を知る」
情報のあるサイト
（2005年8月16日執筆）
　
　今回は広告を打つにあたっての事前調査をしたいが、予算も方法もわからないという場合の調査サイトを紹介します。あくまでも一例ですので、参考程度にして各人各社にあった方法を見つけるのが良いです。

　「従来のアピール方法が効かなくなった。」「新商品を開発してみたものの誰にどうアピールして良いか、さっぱりわからない」「やみくもにチラシを巻いても無駄 なんじゃないか？」不安や悩みは尽きてこないと思います。小さな会社はマーケット部は営業と兼務だったり、数十万のマーケ調査費は捻出できません。しかし、反応があり効率のよい広告は必須です。ターゲットの反応を得るために調べなければいけません。

　テレビのCM調査を見てもほとんどのCMが狙うターゲット層からの反応をしっかりと獲得しています。テレビCMを打つだけの予算のある企業なら下調べもしっかりしているから当然結果 もでてきますが、街の商店や小規模会社は手探りでの広告発信をしている場合が多いのです。とくにしっかりした制作会社がついていない場合、ほとんどギャンブル的に「今回は当たるか？外れか？」と目をつぶったまま広告を市場に投下している場合もあります。バブル気はそれでもいいですが、現在は計画無しの投下はコスト圧迫の要因です。

　せめて、お客さまの声やアンケート、購買履歴などの動向をしめすオリジナルデータがあれば強いのですが、新商品の場合はそれもありませんし、集計システムやアンケートなどを導入していない場合もあります。その場合、狙うターゲット層の動向を一般 に公開されている情報から見極めていかなくてはいけません。 　

　年令、性別、趣味、居住地、行動を促す背景は何か？ 例えば若い人は行動半径が広いですが年輩の人は遠出が疲れてくるので「地元の商店で事足りるなら」という地域ニーズが見えてきます。トレンドに敏感に反応する商品はテレビの特集で扱ったかどうかで売上げが桁違いに変化します。今で言えば寒天ブーム等ですね。逆を言えば不祥事や変な宗教性、死者の出た事件、サーズやBSE、食中毒のような伝染病等ネガティブな話題がメディアで発表されてしまうと一気に敬遠されてしまいます。時勢を見極める、消費者動向を知るために広告を打つ前の情報収集は必須項目なのですね。簡単な情報ポータルサイトを紹介します。

博報堂生活総合研究所 http://www.athill.com/
上記サイト内　生活アーカイブ http://www.athill.com/ARCHIVE/archive.html

生活に関する調査データなど多数扱っています。年代を通して読んでみると流れが分かってきます。2000年には、「今後の見通 しが立たない、家庭や会社といった生活の拠り所も十分に頼れるものではなくなった」と悲しみと腹立たしさが溢れていましたが、2002年にはインターネットを初めとした高度な情報利用が生活の必需品に。また子女への教育投資意欲、家計収入の確実な確保のために、女性たちのキャリアアップの努力が急速に進みます。2004年には悲観的だった生活者が『様子見』の段階に入ったと記述されています。 消費の主役は「女性」、とくに主婦層が支える日用品について知りたいなら

http://www.kikasete.net/marketer/
↑こちらの会社のサイト内に「ジャスコ会議室、イトーヨーカドー会議室、コンビニ会議室、新商品会議室」という生の意見が掲載されたコーナーがあります。また女性の動向専門の会社

トレンダーズhttp://www.trenders.co.jp/や

ハーストーリーhttp://www.herstory.co.jp/

なども有名ですね。

電通 トレンドボックス http://www.dentsu.co.jp/trendbox/

昨今のデジタルライフの資料や中国（上海）の話題の商品などがあります。中国と言えば、昔は国際電話といえば高額通 話料で欧米にかけるというイメージがあったかも知れませんが、現在は圧倒的に中国向けの国際電話が多く、電話料金（インターネット電話）も渡航費も格安になっています。古い知識のまま更新を忘れているとビジネスチャンスを逃しますね。

読広マーケティングラボ http://www.yomiko.co.jp/ability/mdi/index.html

都市生活などの情報を多く、都市型マンションのデベロッパーさんなどには重宝するサイトかもしれません。

　 上記は、ほんの一例のサイトです。自社のターゲットの動向の載った情報を調べるには、やはり手間を惜しまず、検索サイトなどでコツコツとキーワードやアンケート結果 や調査結果を入力して調べる必要があります。気をつけなければいけないのは、インターネット内の情報はガセも古い情報も混在しているという点です。出典や日付けもしっかり確認しないといけません。 しかし、大きなプロジェクトの場合はお金を払ってもやはり調査会社に頼むほうが、より正確で新鮮なデータ（競合社の実績、地域特有の情報等）が出てきます。予算との兼ね合いですが、「ターゲット調査なくして広告は無し」といえるでしょう。

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